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新しい生活様式に合わせた健康経営 テレワークに対応した健康増進施策により労働生産性が向上

株式会社タニタヘルスリンク(略称:THL)では、新型コロナウイルス感染症対策として、全社員を対象に4月よりテレワーク(在宅勤務)や時差通勤を推奨し、業務を行っています。この就業環境の急激な変化が社員の心身にどのような影響を与えているかについて、テレワーク開始後の4月上旬に全社員96人に対し調査をしたところ、67%が運動不足であると回答し、85%がからだのこりや腰痛などの不調を感じるといった声が寄せられました。


この調査により、外出自粛に伴う運動不足だけではなく「自宅での作業環境が整っていない」「周囲とのコミュニケーションが取りづらい」など、心身の不調が起こりやすい就労環境が原因となり、労働生産性の低下が起きていることが確認できました。このためTHLでは、新しい生活様式に合わせた健康経営の取り組みとして、4月下旬より全社員に対し、保健師、理学療法士、管理栄養士によるオンラインセミナーのほか、オンライン体操(毎日4回、定時開催)を実施するなど、テレワーク時の健康増進プログラムを実施してきました。


具体的には、オンラインセミナーでは、「からだに負担をかけないデスクとイスの選び方」「肩こり改善のストレッチ」「目の体操」「食生活のアドバイス」など、保健師、理学療法士、管理栄養士による役立つ情報を提供。テレワークにおける社員のヘルスリテラシー向上を図りました。また、オンライン体操では、これまでオフィスで実施していたソフトエキスパンダーを用いたストレッチ体操に加え、新たに理学療法士が考案したストレッチ体操などを毎日定時開催。運動不足による筋力低下を防ぐための筋力トレーニングや、テレワークでのからだのこりをほぐすストレッチ体操など、新たなバリエーションを追加しました。加えて、家族の参加も呼びかけた「親子体操」も実施し、運動効果だけではなく、社員同士のコミュニケーションの場としても活用しています。


これらの取り組みにより、6月上旬に再度実施した社内調査では、からだのこりを感じる人が57.1%に減少するなどの変化が見られました。テレワーク環境での労働生産性の自己評価も4月上旬と比較すると平均で12%向上し、テレワークでもオフィス勤務と変わらないパフォーマンスを発揮できるようになったと多くの社員が回答する結果となりました。


今後、THLでは健康情報の配信やオンライン健康イベントを検討するなど、新しい生活様式に合わせた健康経営を推進します。また、この過程で得られたノウハウを生かし、個人や企業の皆様の健康づくりに役立つ商品・サービスを提供することで、「日本をもっと健康に!」に向けた取り組みを推進していきます。


※写真はオンラインで開催した「親子体操」の様子